東日本大震災の震源域でひずみ蓄積が再開｜再び巨大地震は来る？東北大の研究結果

東日本大震災の震源域でひずみ蓄積再開｜巨大地震は近い？東北大の研究

2011年3月11日の東日本大震災を引き起こした東北沖の巨大地震。その震源域周辺で、再び地震の原因となる「ひずみ」の蓄積が進んでいることが、東北大学などの研究によって明らかになりました。

2026年11月6日、東北大学や海洋研究開発機構（JAMSTEC）などの国際共同研究チームは、2011年の巨大地震後に変化した日本海溝沿いのプレート境界が、再び強く固着する状態へ回復していると発表しました。

気になるのは、「東日本大震災のようなM9級の巨大地震が、また近いうちに起きるのではないか」という疑問でしょう。

結論から言えば、今回の研究は次の巨大地震が迫っていることを示したものではありません。発生時期や規模を予測した研究でもなく、政府が公表している地震の発生確率が今回の発見によって引き上げられたわけでもありません。

ただし、巨大地震によって大きく変化したプレート境界が、次の地震に向けたエネルギーを蓄積する状態へ戻っているという発見には、重要な科学的意味があります。

今回の研究で何が分かったのか。約10年で固着が回復したとはどういう意味なのか。そして、次のM9級巨大地震が発生する可能性について、現在の科学ではどこまで分かっているのか。東北大学の研究資料と政府の長期評価をもとに詳しく解説します。

東日本大震災の震源域でひずみ蓄積が再開｜巨大地震が近いという意味ではない

まず押さえておきたいのは、今回の発表が「2026年11月に海底で突然異変が起きた」というニュースではないことです。

研究チームが分析したのは、2011年から2025年まで約14年間にわたる海底や陸上の地殻変動データ。その長期間の観測結果から、東北沖のプレート境界が巨大地震後にどのように変化し、再び固着していったのかを詳しく解明しました。

研究成果は2026年11月5日に国際学術誌『Science』に掲載され、翌6日に東北大学などが公表しています。

研究対象となった地震の正式名称は「2011年東北地方太平洋沖地震」です。マグニチュード9.0の巨大地震で、東日本大震災を引き起こしました。東日本大震災は、この地震と津波などによる一連の災害を指す名称です。

今回の研究が明らかにしたのは、巨大地震の後、プレート境界が再びひずみを蓄積できる状態へ戻っていく過程です。

重要なのは、プレート境界の固着が回復したことと、次の巨大地震が発生する直前の状態になったことは同じではないという点です。

研究成果の概要は、東北大学の公式研究発表でも確認できます。

ひずみの蓄積とは何か？プレートの固着と余効すべりの仕組み

東北地方の太平洋沖では、海側の太平洋プレートが陸側のプレートの下へ沈み込んでいます。

プレートは絶えず動いていますが、境界部分が強い摩擦によってくっついていると、互いに自由に滑ることができません。この状態を「固着」と呼びます。

境界が固着していると、沈み込もうとする海側のプレートが陸側のプレートを引きずるため、周囲の岩盤に少しずつ変形が生じます。この変形が「ひずみ」です。

長い時間をかけてひずみが蓄積し、やがて断層が大きく滑ると、蓄えられていたエネルギーの一部が地震動などとして解放されます。

2011年の東北地方太平洋沖地震では、広い範囲のプレート境界が急激に滑り、巨大な揺れと津波が発生しました。

巨大地震の後も続く「余効すべり」とは

大きな地震が起きると、断層の一部が急激に滑り、蓄積していたひずみが解放されます。しかし、その瞬間に地下の変形がすべて終わるわけではありません。

本震で大きく破壊された領域の周辺では、地震の後も断層が非常にゆっくりと滑り続けることがあります。この現象を「余効すべり」と呼びます。

余効すべりは本震のような破壊的な地震波を発生させずに進行しますが、陸上や海底の観測機器では、長期間にわたる地殻の移動として捉えられます。

余効すべりが進んでいる領域は、強く固着して新たなひずみを蓄積する状態とは異なります。2011年の巨大地震後には、この余効すべりが日本海溝沿いの一部で長く続いていました。

余効すべりが弱まると、再び固着が進む

今回の研究では、地震後に長く続いていた浅い部分の余効すべりが徐々に弱まり、プレート境界が再び固着する状態へ変化していたことが示されました。

境界が固着すると、海側のプレートが沈み込む動きに対して陸側のプレートが引きずられ、再びひずみが蓄積されるようになります。

これが今回のニュースで使われている「ひずみの蓄積再開」の意味です。

ただし、ひずみが蓄積されることと、断層が実際に破壊されることは別の現象です。地震の発生には断層の摩擦特性や周辺から受ける力など、さまざまな条件が関わっています。

プレート境界が再びひずみを蓄積する状態になったという事実だけで、次の地震までの時間を計算できるわけではありません。

地下深くでは「粘弾性緩和」も続いている

今回の研究では、プレート境界の一部で固着が回復する一方、周囲のマントル内部では「粘弾性緩和」という現象が現在も続いていることが示されました。

地球内部の岩石は、短い時間では弾性的に変形しますが、長い時間では非常にゆっくりと流動する性質も持っています。

巨大地震によって地下の力のバランスが変わると、その影響が長い時間をかけて緩和されていきます。これが粘弾性緩和です。

研究チームは、プレート境界の深い部分で現在も続いているゆっくりした断層すべりについて、マントル内部の粘弾性緩和に伴う力の変化が関係していると考えています。

つまり、東北沖の地下では、余効すべりがほぼ終息した場所、再び固着した場所、ゆっくりした変形が続いている場所が共存しています。地下全体が一斉に2011年以前の状態へ戻ったわけではありません。

約10年で固着が回復したのはどこ？震源域全体ではない

今回のニュースで特に誤解されやすいのが、「巨大地震から約10年で固着が回復した」という説明です。

これだけを読むと、東日本大震災の震源域全体で10年間ひずみの蓄積が止まり、2021年ごろから一斉に再開したように感じられるかもしれません。

しかし、東北大学が公表した詳細な研究資料では、場所によって回復過程が異なっていたことが示されています。

大きく破壊された領域では地震後早くから蓄積が始まっていた

2011年の地震では、プレート境界の広い範囲が大きく滑りました。

研究チームによると、このとき大きな断層すべりが発生した領域のほとんどでは、地震後間もなく次の地震に向けたエネルギーの蓄積が始まっていました。

一方、大きな破壊域の周辺には、地震後も浅い部分で余効すべりが続いていた領域があります。こちらでは余効すべりが徐々に弱まるにつれて固着が進み、約10年かけて回復したと解析されています。

東北大学の研究資料にある図4では、2011年の地震で10m以上の断層すべりが生じた範囲と、余効すべりが続いた範囲が区別されています。

同じ「震源域」という言葉でまとめられがちですが、その内部では異なる現象が進んでいたのです。

地域ごとの違いは、東北大学の研究詳細資料（PDF・図4）で確認できます。

固着が地震前の状態に回復しても、蓄積エネルギーが元に戻ったわけではない

もう一つ重要なのが、固着の回復とひずみの蓄積量の違いです。

研究チームは、超巨大地震の発生域であるプレート境界浅部について、現在の固着状態が2011年の地震前とほぼ同様になったとしています。

しかし、2011年の巨大地震が発生する直前と同じ量のひずみエネルギーが、すでに蓄積されたという意味ではありません。

今回明らかになったのは、プレート境界が再びひずみを蓄積する力学的な状態へ回復していることです。

これまでにどれほどのエネルギーが蓄積されたのか、それが次の大地震を引き起こすまでにどの程度達しているのかを、今回の研究結果から具体的な割合で示すことはできません。

「震災前と同じ状態になった」という言葉を、巨大地震の直前と同じ危険な段階に入ったという意味で受け取らないことが大切です。

福島・茨城沖の海底観測点で何が変わった？地殻変動の向きが反転

今回の研究で特に注目したい観測結果が、福島県沖から茨城県沖にかけての海底観測点の動きです。

2011年の地震後から2021年ごろまで、これらの一部観測点では地殻の水平変位速度が東南東～南東向きでした。しかし、2021年以降は西北西～北西向きへ変化しています。

研究チームは、この変化が余効すべりの終息だけでなく、プレート境界の固着回復も強く示唆していると説明しています。

太平洋プレートが逆向きに動き始めたわけではない

ここで注意したいのは、海底観測点の移動方向が変化したことと、太平洋プレートが沈み込む方向を変えたことは別だという点です。

太平洋プレートは引き続き日本列島の下へ沈み込んでいます。今回向きが変わったとされるのは、地震後のさまざまな変形の影響を受けて動く海底観測点の水平変位速度です。

2011年の地震後には、余効すべりやマントルの粘弾性緩和などが重なり、陸上と海底で複雑な地殻変動が発生していました。それらの影響が時間とともに変化するため、観測点の移動速度や向きにも違いが表れます。

今回の研究では、こうした変化を複数の観測データと数値モデルで分析することで、プレート境界が再び固着する過程を明らかにしました。

東北大学の公式研究資料の図3では、2011～2013年、2013～2016年、2016～2021年、2021～2025年の4期間について、陸上と海底の地殻変動速度が比較されています。

図を確認する際には、矢印の向きだけでなく、期間ごとに矢印の長さを示す縮尺も確認すると、変動の大きさをより正確に理解できます。

東北大学はどうやって調べた？海底26地点・14年間の観測と数値解析

今回の研究の特徴は、2011年の巨大地震から長期間にわたって観測を継続し、そのデータを複数の方法で分析したことです。

研究に使用された海底観測データは、東北大学が設置・維持する20地点と、海上保安庁が運用する6地点のものです。合計26地点で2011年から2025年までに得られた約14年間の記録を解析しています。

さらに、国土地理院の陸上GNSS観測データや、同じ場所付近で繰り返し発生する小地震の情報も組み合わせています。

海底の位置を精密に測定するGNSS-Aとは

地上では、人工衛星からの電波を利用するGNSSによって、地面がどの方向へどれほど動いたかを精密に調べられます。

しかし、人工衛星からの電波は海水中では利用しにくいため、海底の位置を測定するには別の仕組みが必要になります。

そこで使われるのが「GNSS-A」という海底地殻変動観測技術です。

海上では人工衛星を使って観測船などの位置を測定し、海中では音波を使って海底に設置された観測装置との距離を求めます。これらを組み合わせることで、海底の観測点が長い時間をかけてどのように移動したかを調べられます。

2019年以降には、自律型の無人水上航行機「ウェーブグライダー」も活用されました。従来の観測船による方法と組み合わせることで、観測コストを抑えながら継続的なデータ収集を行っています。

直接観測したのは地殻の動き。固着状態はモデル解析から判断

今回の研究を理解するうえで、観測された事実と、その原因を説明する解析結果を区別することも重要です。

海底の観測装置が直接測定するのは、観測点の位置や移動です。プレート同士が地下でどれほど強く固着しているかを、直接測定しているわけではありません。

研究チームは海底26地点のデータに加え、陸上の観測結果や繰り返し地震から推定した断層すべり速度を利用しました。

さらに、地球内部の弾性や粘性を考慮した3次元有限要素モデルによって、観測された複雑な変形の原因を調べています。

この解析によって、余効すべりが弱まった影響、マントル内部の粘弾性緩和、プレート境界の固着回復を分けて考えられるようになりました。

一つの観測点に突然変化が表れたから結論を出したのではなく、長期間にわたる複数種類のデータを使って回復過程を検証した点が、今回の研究の大きな成果です。

再びM9級巨大地震は起きる？政府が示す30年以内の発生確率

東北沖でひずみの蓄積が再開しているなら、次の巨大地震の発生確率も高くなったのでしょうか。

この疑問を考える際には、東北大学の研究成果と、政府の地震調査研究推進本部が公表する長期評価を区別する必要があります。

今回の研究は、プレート境界の回復過程を調べたものです。一方、政府の長期評価は、過去の地震発生履歴や平均発生間隔などを基に、一定期間内に地震が発生する確率を推定しています。

関連する研究分野ではありますが、調査の目的や算出方法が異なります。

2011年型のM9級巨大地震は30年以内「ほぼ0％」

地震調査研究推進本部が2026年1月14日に公表した、同年1月1日基準の長期評価では、「超巨大地震（東北地方太平洋沖型）」の発生確率は次のようになっています。

出典は、地震調査研究推進本部の長期評価結果一覧（2026年1月1日基準）です。

この「ほぼ0％」は、2011年と同じ分類に当たる超巨大地震について、政府が長期的な発生可能性を評価した数字です。

ただし、「ほぼ0％」は地震が絶対に発生しないという意味ではありません。

地震本部も、発生確率が小さいことは地震が発生しないことを保証するものではなく、新たな研究成果によって評価が変更される場合があると説明しています。

なお、今回の東北大学の研究によって、この発生確率が引き上げられたという公式発表は、2026年11月10日時点では確認されていません。

同じ日本海溝沿いでもM7級の地震は発生確率が高い

一方、同じ日本海溝沿いでも、2011年型のM9級とは別の地震については、高い発生確率が示されています。

2026年1月1日を基準とする政府の長期評価から、主な地震の分類を抜き出すと次のとおりです。

各行は異なる地震の分類・発生領域について評価した数字です。発生確率を合計したり、今回の研究によってこれらの確率が上昇したと判断したりすることはできません。

「M9級の発生確率がほぼ0％だから、東北沖では大きな地震に備えなくてよい」と考えることも適切ではありません。

なお、同じ宮城県沖でも、ひとまわり小さいプレート間地震と、陸寄りの宮城県沖地震では評価対象や発生確率が異なります。単に「宮城県沖の地震」とまとめると、数値の違いが分かりにくくなるため注意が必要です。

「M9級ほぼ0％」と「津波地震30％」はなぜ違う？

地震の発生確率を調べると、「M9級は30年以内ほぼ0％」という説明と、「日本海溝沿いでは30％程度」という説明の両方を目にすることがあります。

数字だけを見ると矛盾しているようですが、この2つは同じ地震についての評価ではありません。

「ほぼ0％」は、2011年の東北地方太平洋沖地震と同じ分類に当たる超巨大地震の長期評価です。

一方、「30％程度」は、青森県東方沖から房総沖にかけての海溝寄りで発生するプレート間地震（津波地震等）に対する評価です。

津波地震等の30％には2011年の地震も過去事例として含まれる

ここには少し複雑な事情があります。

地震調査研究推進本部は、青森県東方沖から房総沖にかけての海溝寄りで、過去に大きな津波を伴った地震として、1611年の慶長三陸地震、1677年の延宝房総沖地震、1896年の明治三陸地震、2011年の東北地方太平洋沖地震を評価対象に含めています。

2011年の地震は典型的な「津波地震」の定義には当てはまりませんが、海溝寄りの領域が大きく滑り、非常に高い津波が発生したため、この評価の過去事例に含まれています。

ただし、これらの地震は同じ場所が一定間隔で繰り返し破壊されるものとして扱われているわけではありません。発生領域や地震の性質が異なるためです。

したがって、「30年以内に30％の確率で、2011年と同じM9級巨大地震が再来する」と説明するのは不正確です。

地震本部では、1600年から2011年3月11日までの約411年間に、この分類に含まれる顕著な津波を伴った地震が4回発生したと評価しています。

この評価の考え方は、地震本部「青森県東方沖から房総沖にかけての海溝寄り」で確認できます。

Mt8.6～9.0は通常のM9.0と同じ意味ではない

もう一つ注意したいのが、マグニチュードの表記です。

津波地震等の長期評価では、「Mt8.6～9.0」という数字が使用されています。

Mtは「津波マグニチュード」と呼ばれる尺度で、津波の観測情報などを基に地震の大きさを評価するものです。

一方、2011年の東北地方太平洋沖地震を表すM9.0は、地震そのものの規模を示すマグニチュードとして扱われています。両者は評価方法が異なるため、数字が似ているだけで同じ規模や同じ種類の地震だと判断することはできません。

今回の研究を理解するときは、東北大学が明らかにしたプレート境界の再固着、政府が評価する超巨大地震の発生確率、津波地震等の長期評価をそれぞれ分けて考える必要があります。

巨大地震の平均再来間隔500～900年とは？次の地震が何百年も先とは限らない

東北大学とJAMSTECの研究発表には、日本海溝における超巨大地震の平均再来間隔は約500～900年とする説明があります。

一方、地震本部が評価する「超巨大地震（東北地方太平洋沖型）」の平均発生間隔は550～600年程度です。

これらは資料や評価の前提が異なるため、数字を無理に一つへ統一することはできません。また、平均発生間隔とは、地震が必ずその年数ごとに起きるという意味でもありません。

2011年から500年以上経過しなければ巨大地震が起きないわけではない

例えば、平均発生間隔が550年という数値だけを見れば、2011年の次は何百年も先になると考えたくなるかもしれません。

しかし、実際の地震は時計のように一定間隔で発生するものではありません。過去の発生時期自体にも推定の幅があり、地震の発生間隔にはばらつきがあります。

2011年以前の超巨大地震については、869年の貞観地震などの歴史記録に加え、津波堆積物などの地質調査が重要な手掛かりになっています。

ただし、古い時代の地震は歴史記録や地質調査から推定する部分が多く、発生時期や震源域に不確実性が伴います。そうした資料から算出された平均値を、次の地震の予定日として利用することはできません。

研究チームは短い間隔で大地震が再来する可能性にも言及

東北大学などの研究チームは、カムチャツカなど、ほかの沈み込み帯で見られる事例を踏まえ、通常の地震発生サイクルより短い間隔で大地震が再来する可能性も否定できないとしています。

その背景には、巨大地震の後でもプレート境界が比較的早く固着を取り戻し、次の地震に向けたエネルギー蓄積が始まるという今回の研究結果があります。

ただし、これは東北沖で数年以内、あるいは数十年以内にM9級地震が再発すると予測した発表ではありません。

プレート境界がエネルギーを蓄積する能力を取り戻していることと、そのエネルギーがいつ巨大地震として解放されるかは、別の問題だからです。

今回の研究が示したのは、巨大地震後のプレート境界の回復を理解するうえで、従来より詳しい情報が得られたということです。将来の地震・津波リスクを評価するためには、今後も観測を続け、固着状態や地下の変形がどのように推移するのかを調べる必要があります。

今回の研究で分かっていないこと｜次の地震の時期・規模・津波高は予測できない

ここまでの研究結果から、東北沖のプレート境界が再びひずみを蓄積する状態へ回復していることは分かりました。

一方、次の巨大地震がいつ起きるのか、どの程度の規模になるのかについて、今回の研究は具体的な予測を示していません。

現時点で区別しておくべき情報を整理すると、次のようになります。

地震の発生時期、場所、規模を高い確度で予測することは、現在の科学では困難です。気象庁も、特定の日時や場所を限定した確度の高い地震予知は難しいと説明しています。

そのため、今回の「ひずみ蓄積再開」という研究成果を根拠に、「何年以内にM9級が起きる」「特定の日が危険」といった情報を発信することはできません。

また、最近発生した個別の地震について、今回の研究と直接的な因果関係があると判断する根拠も確認されていません。

研究で明らかになった事実と、将来に関する予測や推測は分けて考えることが大切です。

今回の発表を受けて、今すぐ特別な避難や警戒が必要なのか

今回の東北大学などによる研究発表は、気象庁の津波警報や緊急地震速報、北海道・三陸沖後発地震注意情報とは異なります。

長期間の観測データを分析した学術研究の成果であり、この研究発表そのものを理由として、特定の地域で直ちに避難するよう求める情報ではありません。

ただし、これは東北地方の太平洋沿岸で地震や津波への備えが必要ないという意味ではありません。

政府の長期評価でも、日本海溝沿いではM7級を中心に、さまざまな種類の地震が想定されています。M9級の超巨大地震だけに注目せず、日頃から地震や津波に備える必要があります。

強い揺れや長い揺れを感じたら、津波警報を待たずに避難する

気象庁は、海岸付近などで強い揺れや、弱くても長い揺れを感じた場合、津波警報や注意報の発表を待たずに避難を始めるよう案内しています。

震源が陸地に近い場合、津波警報の発表が津波の到達に間に合わないこともあるためです。

また、津波は一度だけ押し寄せるとは限りません。何度も繰り返し到達する場合があり、後から来る波が高くなることもあります。

津波警報・注意報が解除されるまでは、危険な場所へ戻らないことが大切です。

詳しい避難行動は、気象庁「津波警報・注意報、津波情報、津波予報について」で確認できます。

普段から確認しておきたい地震・津波への備え

今回の研究成果を理由に特別な行動を始める必要があるということではありませんが、自宅や職場の防災対策を見直すきっかけにはなります。

特に確認しておきたいのは、住宅の耐震性や家具の固定、水・食料・携帯トイレなどの備蓄、地域のハザードマップ、避難場所と避難経路です。

2026年11月2日には、防災庁も事前防災の徹底を求める要請を公表しています。この要請は今回の東北大学の研究による地震予知情報ではありませんが、日頃の備えを確認するうえで参考になります。

具体的な備蓄量や家庭で必要な対策については、つぶログの「防災庁の緊急要請とは？11月2日の正式内容・大地震との関係・必要な備蓄」でも詳しく整理しています。

今後の研究で何が分かるようになるのか

今回の研究は、超巨大地震が発生した後、プレート境界がどのように回復していくのかを理解するうえで重要な成果です。

巨大地震の直後は、余効すべりやマントルの粘弾性緩和によって、陸上と海底の地殻変動が複雑に変化します。そのため、観測された動きの中から、プレート境界が実際にどの程度固着しているのかを把握することは簡単ではありません。

今回の研究では、海底26地点の長期間の観測データに加え、陸上の観測結果や繰り返し地震の記録を組み合わせることで、これらの現象を区別して分析しました。

今後も観測を継続すれば、プレート境界の固着状態が時間とともにどのように変化するのか、どの範囲でひずみの蓄積が進んでいるのかについて、さらに詳しい情報が得られる可能性があります。

ただし、観測精度が高まることと、地震の発生日時を正確に予測できるようになることは同じではありません。

研究チームも、高精度な海底地殻変動観測を継続し、プレート境界の固着状態の推移を監視していくことが、将来の地震・津波ハザード評価の精度向上に欠かせないとしています。

今回の発見は、巨大地震を予知できるようになったという成果ではありません。しかし、地震の発生サイクルを理解し、長期的な防災対策をより適切に考えるための重要な一歩といえるでしょう。

まとめ｜ひずみの蓄積は再開したが、次の巨大地震が近いとは判断できない

東北大学などの国際共同研究チームは、2011年の東北地方太平洋沖地震後、日本海溝沿いのプレート境界で固着が回復し、次の地震に向けたひずみの蓄積が再び進んでいることを明らかにしました。

ただし、震源域全体で一斉に蓄積が再開したわけではありません。2011年に大きく破壊された領域の大部分では地震後間もなくエネルギーの蓄積が始まり、その周辺の一部では約10年かけて余効すべりが弱まり、固着が回復しています。

また、固着が地震前の状態に戻ったことは、2011年の地震直前と同じ量のエネルギーがすでに蓄積されたという意味ではありません。

政府の2026年1月1日基準の長期評価では、東北地方太平洋沖型のM9級超巨大地震の30年以内の発生確率は「ほぼ0％」とされています。一方、別の分類である海溝寄りの津波地震等は「30％程度」です。これらは評価対象が異なり、今回の研究によって新たに計算された確率ではありません。

今回の研究で分かったのは、巨大地震後のプレート境界が、予想以上に早い段階から次の地震に向けたエネルギーを蓄積できる状態へ回復するということです。

再び巨大地震が発生する可能性を考えることは重要ですが、今回の研究だけで、その時期や規模を判断することはできません。

研究成果を正しく理解しながら、地震の発生確率が低いか高いかだけに左右されず、日頃から地震と津波への備えを続けていくことが大切です。

参考資料・公式情報

本記事は2026年11月10日時点の研究機関による公式発表、研究詳細資料、地震調査研究推進本部の長期評価、気象庁の公表資料をもとに作成しています。

• 東北大学｜2011年東北地方太平洋沖地震後のプレート間固着の回復過程を解明（2026年11月6日）
• 東北大学・JAMSTECなど｜研究詳細資料（PDF・全10ページ）
• JAMSTEC｜2011年東北地方太平洋沖地震後のプレート間固着の回復過程を解明
• 地震調査研究推進本部｜2026年1月1日基準の長期評価結果一覧（PDF）
• 地震調査研究推進本部｜青森県東方沖から房総沖にかけての海溝寄りの地震
• 気象庁｜地震予知について
• 気象庁｜津波警報・注意報、津波情報、津波予報について

※本記事で紹介した地震の発生確率は、地震調査研究推進本部が2026年1月1日を基準として算定した長期評価です。地震の発生確率や研究結果は、今後の観測・研究によって変更される場合があります。また、本記事は特定の地震の発生を予測するものではありません。