ゲオは10月1日になくなる？「セカンドリテイリング」への社名変更とGEO店舗への影響

ゲオはなくなる？セカンドリテイリングへの社名変更とGEO店舗・レンタルへの影響

2026年10月1日に変わるのは、全国の「GEO」の店名ではなく、グループを束ねる「株式会社ゲオホールディングス」の会社名です。

株式会社ゲオホールディングスは、2026年10月1日から「株式会社セカンドリテイリング」へ社名を変更します。

「ゲオがセカンドリテイリングになる」という部分だけを見ると、近所のゲオまで店名が変わるのか、セカンドストリートに統合されるのか、ゲーム販売やレンタルが終わるのかと心配になるかもしれません。

しかし、2026年9月26日時点でGEO店舗を10月1日から「セカンドリテイリング」へ改名するとの発表はありません。「GEO」ブランドの終了や、ゲオとセカンドストリートを一つの店舗ブランドへ統合するとの案内も確認できません。

会社名から「ゲオ」が消えることと、私たちが利用している「GEO」という店舗ブランドが消えることは別の話です。何が変わり、何が変わるとの発表がないのかを順番に整理します。

10月1日に「セカンドリテイリング」へ変わるのは何？

今回の社名変更の対象は、現在の株式会社ゲオホールディングスです。

ゲオホールディングスは、GEOや2nd STREETをはじめとするグループ会社を束ねる持株会社です。会社概要でも事業内容は「グループ会社の経営企画・管理ならびに管理業務受託」とされています。

その持株会社が2026年10月1日から、次の名称へ変わります。

新しい英文社名は「2nd RETAILING Co., Ltd.」です。

最初の発表は2025年7月25日でした。当時は「2026年6月26日の株主総会における定款変更の承認」が条件とされていましたが、その後、2026年6月26日の第38期定時株主総会で「定款一部変更の件」が原案どおり承認されています。

さらに、社名変更直前となる2026年9月25日のゲオグループ公式発表でも、「10月1日に社名を『株式会社セカンドリテイリング』へ変更します」と改めて案内されています。

そのため、現在は「株主総会で承認されれば変更予定」という段階ではありません。

近所のGEO店舗も「セカンドリテイリング」という店名になる？

2026年9月26日時点で、全国のGEO店舗を「セカンドリテイリング」に改名するとの発表は確認できません。

ここで重要なのが、社名変更の前日に近い9月25日に公表された最新資料です。

ゲオホールディングスはこの資料の冒頭で10月1日の社名変更を告知していますが、その後の「ゲオグループの事業展開とショップについて」では、現在の事業として「ゲオ」を独立して紹介しています。

そこではゲオについて、DVD・CD・ゲームソフト・書籍などを扱い、レンタル・リユース・新品販売を組み合わせて提供する店舗と説明しています。「ゲオモバイル」も別に現行事業として掲載されています。

つまり、持株会社は「セカンドリテイリング」へ変わる一方、最新の公式発表ではGEOは引き続きグループの店舗ブランドとして扱われています。

公式が「今後もGEOの店名は一切変更しない」と将来まで保証しているわけではありません。そのため、「絶対に店名は変わらない」と断定するのではなく、現時点では「10月1日にGEO店舗の屋号を変更するとの発表はない」と捉えるのが正確です。

では「ゲオ」という名前はなくなるのか

「ゲオがなくなる？」という疑問は、どの「ゲオ」を指しているかで答えが変わります。

「株式会社ゲオホールディングス」という持株会社の名前は、10月1日から「株式会社セカンドリテイリング」へ変わります。この意味では、親会社の社名から「ゲオ」が外れます。

一方で、消費者が普段利用している店舗ブランド「GEO」については終了発表がありません。

しかも「ゲオ」という名前は店舗だけに使われているわけではありません。2026年8月1日時点の公式グループ一覧には、「株式会社ゲオ」と「株式会社ゲオストア」も別のグループ会社として掲載されています。

会社名から「ゲオ」が消えることと、街にあるGEOの看板が消えることを同じ意味に捉えないのがポイントです。

「セカンドリテイリング」と「セカンドストリート」は別物

今回もっとも混乱しやすいのが、「セカンドリテイリング」と「セカンドストリート」という似た名前です。

株式会社セカンドリテイリングは、10月1日からの持株会社の新社名です。

一方、株式会社セカンドストリートはすでに存在しているグループ会社で、衣料品や家具、家電などを扱うリユースショップ「2nd STREET」を運営しています。

つまり、「ゲオホールディングスがセカンドストリートになる」という説明は正確ではありません。

同じグループの中に、親会社の「セカンドリテイリング」、事業会社の「株式会社セカンドストリート」、店舗ブランドの「2nd STREET」が並ぶ形になります。

GEO店舗を2nd STREETへ一斉転換するとの発表も、2026年9月26日時点では確認できません。

なぜ有名な「ゲオ」の名前を親会社から外すのか

社名変更の背景には、ゲオグループの事業そのものが大きく変わったことがあります。

グループの原点は1986年6月。創業者の遠藤結城氏が愛知県豊田市に開いたビデオレンタル店「ビデオロードショー美里店」でした。

ちなみに、公式の沿革では「GEO」の屋号を使い始めたのは1989年12月とされています。2026年の「創業40周年」は事業の創業から40年という意味で、GEOという屋号が40周年を迎えるという意味ではありません。

レンタルビデオ店からスタートしたため、今でも「ゲオ＝ゲームやDVDを扱う店」という印象は強く残っています。ただ、現在のグループはセカンドストリートをはじめとするリユース事業を大きな成長分野にしています。

2025年7月25日の公式発表では、時代の変化とともにリユースをビジネスの中核へ移してきたことを説明。「中古」を意味する英語の「second-hand」を踏まえ、リユース分野でグローバルなトップランナーを目指す決意を新社名に込めたとしています。

要するに、レンタルビデオ店を出発点とした「ゲオ」という名前を否定するというより、現在のグループ全体と今後の成長分野を表しやすい名前へ親会社を変えるという位置付けです。

ゲーム販売・買取、レンタルは10月1日からどうなる？

普段ゲオを利用している人にとっては、会社名よりこちらの方が重要でしょう。

2026年9月26日時点で確認できる公式情報では、今回の社名変更を理由として、ゲーム販売や買取、DVD・Blu-ray・CDレンタル、ゲオモバイルなどを10月1日に一斉終了するとの発表はありません。

ゲーム販売・買取は10月以降も予定が組まれている

「社名変更と同時にゲームの販売や買取も終わるのでは」と考える必要は、現在確認できる情報からはありません。

ゲオの宅配買取では、2026年10月25日までのゲームソフト買取金額アップキャンペーンが公式に案内されています。

10月1日をまたいだ日程で「ゲオ」として買取施策が組まれているため、少なくとも今回の社名変更を境にゲーム買取そのものが終了するという内容ではありません。

DVDやBlu-rayのレンタルが10月1日に終わるわけでもない

レンタル市場が長期的に縮小しているのは事実ですが、それと今回の社名変更は分けて考える必要があります。

9月25日の最新公式資料では、GEOについて「レンタル・リユース・新品販売」の3つの方式で商品を提供する店舗と説明されています。社名変更翌日からレンタルを終了するのであれば不自然な記載です。

もちろん、今後も個々の店舗でレンタル取扱終了や閉店が起きないという意味ではありません。レンタル市場全体の縮小については、当サイトのレンタルビデオ店はどれだけ減った？ピーク時から約83％減｜市場規模と閉店が続く理由でも詳しく整理しています。

大事なのは、個別店舗やレンタル市場の変化を、10月1日の持株会社社名変更と直接結び付けないことです。

ゲオアプリ・GEO ID・Pontaも10月以降の利用前提で案内

会員サービスについても、10月1日に仕組みが一斉に切り替わるとの案内は確認できません。

GEO OnlineはGEO IDを現在も「ゲオグループの共通会員ID」として案内しています。

さらに2026年9月18日に発表された、10月16日発売商品の抽選販売では、応募・購入条件として「店舗レンタル会員機能付きPontaカード」「ゲオアプリとPonta会員IDとの連携」「GEO ID」など、現在の仕組みをそのまま使っています。

これは10月1日の社名変更後を対象にした販売企画です。

そのため、「10月1日からゲオアプリが使えなくなる」「Pontaとの連携が終わる」「GEO IDを新しく取り直す」といった内容は、現時点の公式情報とは一致しません。

ただし、公式が将来にわたってサービス内容を一切変更しないと保証しているわけではないため、ここでも「変更なし」ではなく、「今回の社名変更に伴う変更は発表されていない」と理解しておくのがよいでしょう。

セカンドストリートが中心になるなら、ゲオはいずれ統合される？

ゲオグループが今後、リユース事業をさらに重視するのは公式に示されている方針です。

2025年7月の社名変更発表では、2035年度にグループ連結売上高1兆円、グループ全体5,000店舗を目標とし、リユースを最重要事業に位置付ける方針を示しました。

特に海外のセカンドストリートについては、2035年度までに1,000店舗を目指す計画です。

一方、この戦略をよく読むと「セカンドストリートを増やす」だけではありません。公式発表では同時に、ゲオにおけるモバイル・情報家電・ゲームなどのリユース比率を高めることも戦略として挙げています。

つまり現在示されている方向は、「GEOを全部セカンドストリートへ置き換える」というものではなく、セカンドストリートを国内外で拡大しながら、GEOでも中古ゲームやスマートフォン、情報家電などリユース分野を強くしていくというものです。

セカンドストリートはもうゲオより店舗数が多い？数字の比較には注意

社名変更の背景を説明する際、「セカンドストリートの方がすでにゲオより店舗数が多い」と紹介されることがありますが、ここは集計条件に注意が必要です。

ゲオホールディングスの公式ショップデータによると、2026年6月30日時点では次のようになっています。

国内だけを同じ時点で比べれば、この集計ではGEOが1,022店舗、2nd STREETが949店舗です。

ただし2nd STREETは米国、台湾、マレーシア、タイ、シンガポール、香港にも展開しているため、海外分まで加えれば数字の見え方は変わります。

また、9月25日の一般向けリリースではゲオを「全国に約900店舗」と表現しています。IRの1,022店舗はGEO mobileなどを含む屋号ベースの集計なので、資料によって数字が違って見えるのは集計範囲の差によるものです。

社名変更を説明するために、条件の異なる数字を使って単純に「セカストがゲオを逆転した」と断定するのは避けた方が正確です。

社名変更はいつ決まった？2025年から10月1日までの流れ

今回の社名変更は、2026年9月になって突然決まったニュースではありません。

第一報から実際の変更まで1年以上空いているため、変更日が近づいた2026年9月後半になって「ゲオがなくなるの？」という疑問が改めて出やすくなっているわけです。

今後のGEOはどういう位置付けになる？

10月1日以降、親会社の名前は「セカンドリテイリング」になりますが、現在公表されている戦略を見る限り、GEOそのものが役割を失うという説明にはなっていません。

むしろゲオグループは、GEOの中でもゲームやスマートフォン、情報家電などのリユース比率を高める方針を示しています。

昔ながらの「レンタルビデオ店」という姿だけではなく、新品ゲーム、中古ゲーム、スマートフォン、買取などを組み合わせた店舗へ比重を移していく流れはすでに進んでいます。

その上でグループ全体では、2nd STREETを中心とした総合リユースの国内外展開を加速する。今回の社名変更は、そうした事業構造の変化を親会社の名称にも反映するものと見るのが自然です。

ただし、将来的にGEOの店舗網やサービス内容がどう変わるかまで、今回の社名変更だけから予測することはできません。個別店舗の閉店や業態転換、レンタル取扱終了などについては、その都度公式発表や各店舗情報を確認する必要があります。

まとめ｜10月1日に変わるのは「親会社の名前」

2026年10月1日、株式会社ゲオホールディングスは「株式会社セカンドリテイリング」へ社名を変更します。

一方、2026年9月26日時点では、全国のGEO店舗を「セカンドリテイリング」へ改名するとの発表はありません。GEOブランドの終了や、セカンドストリートへの一斉統合も発表されていません。

ゲーム販売・買取、レンタル、ゲオアプリ、GEO ID、Ponta連携についても、今回の社名変更を理由に10月1日から一斉に終了・再登録となる案内は出ていません。実際、10月以降を対象にしたゲオの販売・買取施策もすでに告知されています。

「ゲオホールディングスという会社名が変わる」ことと、「GEOという店がなくなる」ことは別。

今回のニュースは、この二つを分けて考えると分かりやすくなります。

主な確認資料

• ゲオホールディングス「2026年10月1日、『株式会社セカンドリテイリング』に社名変更」
• ゲオホールディングス「第38期 定時株主総会関連資料」
• ゲオグループ2026年10月新規出店のお知らせ
• ゲオホールディングス「グループ一覧」
• ゲオホールディングス「ショップデータ」
• GEO Online／ゲオオンライン