防災・災害

宝永地震とは?49日後に富士山が大噴火した理由と津波・死者・被害の歴史

目次
  1. 宝永地震から49日後に富士山噴火|原因は?津波・死者・降灰被害を検証
  2. 宝永地震から49日後に富士山が噴火したのは本当か
  3. 宝永地震とは?1707年10月28日に何が起きたのか
  4. 宝永地震の死者は5,045人?それとも2万人以上?
  5. 宝永地震ではどの地域に大きな被害が出たのか
  6. 宝永地震の津波は最大何メートルだったのか
  7. 巨大地震から富士山噴火までの49日間に何が起きたのか
  8. 1707年12月16日、富士山ではどのような噴火が起きたのか
  9. 宝永地震が富士山の噴火を引き起こしたという説は本当か
  10. 富士山の火山灰はなぜ江戸まで届いたのか
  11. 宝永噴火で亡くなった人はいたのか
  12. 噴火が終わっても災害は終わらなかった
  13. 江戸幕府は宝永噴火の被災地をどう救済したのか
  14. 宝永火口と宝永山は現在も残っているのか
  15. 1707年・1854年・1944年・1946年の南海トラフ地震は何が違うのか
  16. 現在の富士山は噴火する可能性があるのか
  17. 現代に宝永噴火級の大噴火が起きたら東京はどうなるのか
  18. 次の南海トラフ地震でも富士山は噴火するのか
  19. 宝永地震と富士山大噴火が現代に残したもの
  20. 主な参考資料・研究論文

宝永地震から49日後に富士山噴火|原因は?津波・死者・降灰被害を検証

1707年10月28日、日本列島を南海トラフ沿いの巨大地震が襲いました。現在の静岡県から四国、九州にかけて強い揺れと津波が発生し、多くの町や村が被害を受けます。

それから、わずか49日後の12月16日。今度は富士山が大噴火を起こしました。山頂ではなく南東斜面に新たな火口が開き、大量の軽石やスコリア、火山灰が噴出。火山灰は遠く江戸や房総半島まで運ばれ、富士山周辺では田畑や家屋が埋まりました。

この2つの災害は、偶然続いただけだったのでしょうか。それとも、巨大地震が富士山の噴火を引き起こしたのでしょうか。

現在の研究では、宝永地震による地下の応力変化が富士山の噴火を促した可能性が指摘されています。ただし、直接的な因果関係は証明されていません。 また、噴火前の地震活動については、1707年当時の歴史記録を再検証した研究から、従来より詳しい状況が明らかになっています。

この記事では、内閣府が設置した専門調査会の報告書、気象庁、国立公文書館、地震学・火山学の研究論文を基に、宝永地震と富士山噴火の関係を検証します。死者数や津波の高さに関する資料の違い、江戸に降った火山灰、噴火後も長年続いた洪水や復旧の歴史まで、確認できる事実と研究上の推定を分けながら見ていきます。

宝永地震から49日後に富士山が噴火したのは本当か

地震から49日後に富士山が噴火したという話は、歴史的事実です。

宝永地震が発生したのは1707年10月28日、富士山の宝永噴火が始まったのは同年12月16日でした。現在の暦で両者の経過日数を計算すると、ちょうど49日になります。

項目宝永地震富士山宝永噴火
発生日1707年10月28日1707年12月16日
旧暦宝永4年10月4日宝永4年11月23日
発生時刻午後2時ごろ(推定)午前10時ごろ(推定)
発生場所南海トラフ沿いの広い震源域富士山の南東山腹
規模推定M8.6VEI5の大規模な爆発的噴火
主な被害地震動、津波、地盤変動、土砂崩壊降灰、降下火砕物、家屋被害、農地荒廃

注意したいのは、現在の暦と江戸時代の旧暦を混同しないことです。宝永地震は旧暦10月4日、富士山噴火は旧暦11月23日ですが、現代のグレゴリオ暦に換算すると、それぞれ10月28日と12月16日になります。

地震発生日を含めて何日目かを数える方法と、地震発生から何日経過したかを数える方法にも違いがあります。「49日後」とは、後者の経過日数を指しています。

国立公文書館の「天下大変-地震と噴火」でも、この49日という時間差が紹介されています。

宝永地震とは?1707年10月28日に何が起きたのか

宝永地震は、南海トラフ沿いで発生した歴史上最大級の巨大地震です。

日本列島の南側では、海側のフィリピン海プレートが陸側のプレートの下へ沈み込み続けています。その境界で蓄積されたひずみが急激に解放されると、広い範囲で断層がずれ動き、巨大地震や津波が発生します。

宝永地震では、現在の東海・東南海・南海に相当する広い領域が、短時間のうちに連動して破壊したと考えられています。

マグニチュード8.4と8.6、どちらが正しいのか

宝永地震について調べると、マグニチュード8.4、8.6、あるいはモーメントマグニチュード8.7といった異なる数字が見つかります。

これは必ずしも、どれか一つが誤記という意味ではありません。

1707年には地震計が存在しておらず、現在のように地震波を直接観測することはできませんでした。研究者は、古文書に残された建物被害、津波の到達範囲、地盤の隆起・沈降、地質学的な痕跡などから、地震の規模や断層の動きを推定しています。

内閣府の2014年報告書はM8.6を採用しています。一方、国立公文書館の解説ではM8.4、後述する2012年の応力解析研究ではMw8.7という震源モデルが使われています。推定に利用する資料や計算モデル、マグニチュードの定義が異なるため、値にも幅が生じます。

一般的な歴史解説では「推定マグニチュード8.6」が代表的な表現ですが、現代の地震計で確定した数値ではないことを押さえておく必要があります。

東海・東南海・南海の3つが完全に同時に起きたのか

従来、宝永地震は東海・東南海・南海の3つの震源域がほぼ同時に活動した巨大地震と説明されてきました。

しかし、近年の研究では震源域の東西の広がりや、断層のどこがどれほど滑ったのかについて、複数のモデルが提案されています。内閣府の2014年報告書でも、宝永地震の震源域を1854年の安政東海・南海地震と単純に同一視できないことが説明されています。

特に駿河湾側まで破壊が及んだかどうかや、西側の震源域の広がりには議論があります。大きな地震だったことと、断層の破壊範囲が細部まで確定していることは別です。

したがって、宝永地震は「南海トラフ沿いの広い領域がほぼ一体となって破壊したと考えられる巨大地震」と説明するのが適切でしょう。

当時の震度はどれくらいだったのか

宝永地震では広い地域で非常に強い揺れが発生し、建物の倒壊や地割れ、液状化、山崩れが起きました。高知県の一部では、建物被害などから現在の震度6強~7相当の揺れがあったと推定されています。

ただし、これは現在の震度計が記録した震度ではありません。江戸時代の家屋は構造や耐震性が現在と異なり、地盤条件によっても被害は変わります。古文書に書かれた倒壊状況を、現代の震度階級に照らして復元したものです。

揺れによる被害は太平洋沿岸だけではありません。瀬戸内海沿岸や内陸部でも家屋の破損、堤防の損傷、液状化などが発生しました。静岡県の安倍川上流で起きた大谷崩れのように、大規模な斜面崩壊が地形に長く影響した事例もあります。

地震の詳しい復元と被害分布は、内閣府専門調査会「1707 宝永地震」報告書に整理されています。

宝永地震の死者は5,045人?それとも2万人以上?

宝永地震の人的被害について、資料によって数字が大きく異なることがあります。

内閣府が2014年3月にまとめた専門調査会報告書では、歴史史料を照合した被害集計として、死者5,045人、負傷者1,384人が示されています。

一方、国立公文書館の「天下大変-地震と噴火」では、宝永地震の死者を少なくとも2万人以上と推定しています。

この数字の違いは、単なる誤記や集計ミスとして片付けられません。

内閣府の5,045人は全国の確定死者数ではない

内閣府報告書の被害集計は、代官所の記録である『竹橋余筆』、柳沢吉保の公用日記『楽只堂年録』などを基に、記録が不足している地域については別の史料や研究成果を加えて作成されています。

つまり、1707年当時に全国の被災者を一人残らず調査した確定統計ではありません。そもそも記録が残っていない地域もあり、同報告書は実際の被害が集計値を上回った可能性を指摘しています。

被害項目内閣府報告書の集計
死者5,045人
負傷者1,384人
家屋全壊56,304軒
家屋半壊・破損40,530軒
家屋流失19,661軒

出典:内閣府「1707 宝永地震」報告書、第2章・表2-1。歴史史料に基づく集計値であり、被害の完全な全国総数ではありません。

大坂の死者数が全国の推計を大きく左右している

死者数が大きく異なる理由の一つが、当時の大坂の被害記録です。

内閣府の集計表では大坂市中の死者は534人ですが、別の歴史記録『谷陵記』には15,263人という数字があります。さらに尾張藩の記録『朝林』には、圧死5,351人、溺死16,371人という非常に大きな数字が記されています。

ただし、これらは同じ方法で集計された統計ではありません。史料の対象範囲や情報の伝わり方、数字の信頼性を考慮する必要があります。

内閣府報告書も、万人単位の死者数を採用した場合、大坂の人口に対して相当に大きな割合になることを踏まえ、その妥当性を慎重に検討しています。

宝永地震の犠牲者については、「史料から集計された死者は5,045人だが、実際にはさらに多かったと考えられ、2万人以上とする推計もある」という理解が適切です。

宝永地震ではどの地域に大きな被害が出たのか

宝永地震の被害は、土佐、阿波、紀伊、伊勢・熊野、遠江、駿河、大坂など広い地域に及びました。

地域によって被害の特徴は異なります。揺れで家屋が倒れた地域もあれば、津波で集落が流失した地域、土地が沈降して浸水が長引いた地域もありました。

現在の地域死者の史料集計主な被害・特徴
高知県1,844人土佐湾沿岸の津波、家屋流失、地盤沈降
徳島県420人牟岐・浅川・由岐などの津波被害
和歌山県689人紀伊半島沿岸の津波、家屋倒壊・流失
三重県1,143人熊野灘沿岸の津波、港湾・集落被害
大阪市中534人地震被害、河川を遡上する津波、船舶衝突
大阪府のその他地域44人建物・堤防などの被害
静岡県121人遠江・駿河の建物倒壊、地盤変動、津波
愛知県25人三河・尾張などで家屋倒壊・破損
岡山県死者の記載なし家屋・堤防などの被害記録

出典:内閣府「1707 宝永地震」報告書・第2章の被害集計。大坂の死者は史料差が大きく、この表の数字は確定総数を示しません。記載のない地域を被害ゼロと判断することもできません。

高知県では1万軒以上の家屋が津波で流失

土佐藩の被害を記録した『谷陵記』によると、高知県では死者1,844人、全壊家屋4,863軒、流失家屋11,170軒という大きな被害が生じました。

同じ史料に由来する926人という数字については、公的資料の一部で「行方不明者」と記載されていますが、原史料の「怪我人」という記述や内閣府の集計表に照らすと、負傷者として扱うのが妥当です。

沿岸部では家屋や生活用具が流され、農地への海水侵入も深刻でした。津波は1回だけではなく、何度も押し寄せたと記録されています。さらに、土佐湾沿岸の一部では地盤沈降が起き、津波が去っても土地に水が残る状況が続きました。

徳島・和歌山・三重では湾の地形が被害を左右した

徳島県では牟岐、浅川、由岐、宍喰などで多くの人が津波の犠牲になりました。内閣府報告書には、由岐47人、牟岐110人、浅川140人、宍喰16人という記録が紹介されています。

紀伊半島では、熊野灘に面した三重県南部で大きな被害が発生しました。長島や尾鷲周辺では港に面した集落が津波に襲われ、船や家屋が流失しています。和歌山県側でも紀伊半島南部の湾や入り江を中心に被害が生じました。

こうした地域では、湾の奥に向かって津波が集中する地形や、家屋が海岸近くに集まっていたことが被害を拡大させたと考えられます。同じ巨大地震でも、海岸線の形や土地の高さによって津波の影響は大きく変わります。

静岡では大規模な山崩れも起きた

静岡県では東海道沿いの宿場町などで家屋の倒壊が発生し、山地では斜面崩壊が相次ぎました。代表的なものが安倍川上流の「大谷崩れ」です。

内閣府報告書は大谷崩れの崩壊土砂量を約1億2,000万立方メートルとする推定を紹介していますが、この数字には宝永地震以前に起きた崩壊の土砂も含まれる可能性があります。

そのため、全量が1707年の地震一度だけで崩れたと説明するのは正確ではありません。重要なのは、大規模な崩壊によって山間部に蓄積された土砂が、後の雨によって下流へ運ばれ、長期的な土砂災害につながり得ることです。

宝永地震の津波は最大何メートルだったのか

宝永地震では、紀伊半島や四国の太平洋沿岸を中心に、10mを超えると推定される津波が発生しました。

高知県須崎市安和では、22.6mという非常に高い推定値が報告されています。ただし、この数字を理解するためには「津波高」と「遡上高」の違いを知る必要があります。

22.6mは海岸で観測された津波高ではない

津波の高さは、海岸での水面の上昇、陸地へ侵入した水の深さ、内陸の斜面を駆け上がった高さなど、何を測るかによって意味が変わります。

用語意味
津波の高さ津波によって海面がどれだけ上昇したかを表す高さ
津波痕跡高建物や地形に残された痕跡から推定した水面の標高
遡上高津波が陸上を駆け上がり、到達した高さ
浸水深その場所の地面から水面までの深さ
地盤沈降地震などで地面自体が下がる現象。津波による浸水とは区別が必要

内閣府の2014年報告書・第3章では、高知県須崎市安和の22.6mを、内陸部における推定津波高の上限値として紹介しています。これは、津波が陸上の高い場所まで遡上したことに関係する数値です。

同じ報告書には、研究者によって推定値に大きなばらつきがあることも記されています。1707年には現在の潮位計が存在せず、古文書、地形、津波の痕跡などを利用して復元しているためです。

したがって、「宝永地震では高さ22.6mの津波が観測された」という説明は不正確です。

地域別に見る津波の推定値

地点推定値数値の性格
高知県須崎市安和22.6m内陸部の推定津波高上限値
高知県中土佐町久礼・ミドノゴエ22m内陸への遡上に関する推定値
高知県土佐清水市清水・蓮光寺15.4m海岸部の推定津波高上限値
高知県東洋町甲浦・万福寺7.5m歴史資料・地形調査による推定値
徳島県牟岐約8m推定津波高
徳島県由岐・木岐・浅川約6~7m推定津波高
三重県長島約9m以上文献・地形からの推定
三重県須賀利10m以上文献・地形からの推定
大坂・道頓堀川南岸の幸町約3.6m特定地点の推定遡上高

出典:内閣府「1707 宝永地震」報告書・第3章。研究・地点ごとに値の定義や推定方法が異なり、単純に比較して全国最大値を決められるものではありません。

高知県の安和や久礼で特に高い値が示されているのは、海岸から内陸の斜面へ津波が駆け上がったことも関係しています。海岸の水位上昇と、斜面を上がった津波の最高到達地点は同じ高さになるとは限りません。

大坂では津波が川を遡り、船が市街地へ押し寄せた

宝永地震の津波で特に興味深いのが、当時の大坂で起きた被害です。

津波は紀伊水道を通って大阪湾へ侵入し、木津川や安治川などの河口から川を遡りました。木津川の河口付近に停泊していた大型船が上流へ押し上げられ、堀川を進んで橋や小型船に衝突したことが、歴史資料に記録されています。

内閣府報告書では、地震発生から約2時間後に津波が大坂市街地へ来襲したと説明しています。道頓堀川南岸の幸町では、約3.6mという推定遡上高も示されています。

津波は高さだけで被害が決まるわけではありません。人口が集中した市街地に河川が張り巡らされ、船が多数停泊していた大坂では、津波が船を動かして橋を壊し、逃げ場を失った人々を襲うという複合的な災害になりました。

当時の大坂でどれほど多くの人が犠牲になったかについて史料差が大きいのも、こうした都市特有の被害を考えるうえで重要な問題です。

巨大地震から富士山噴火までの49日間に何が起きたのか

宝永地震と富士山噴火は、歴史年表では49日間を隔てて並びます。しかし、その間に富士山周辺が完全に静かだったわけではありません。

江戸時代の記録には、噴火前の地震や山鳴りに関する記述が残っています。その一部については、地震学者が近年改めて検証しています。

日付出来事
1707年10月28日宝永地震発生。太平洋沿岸を中心に津波と地震被害
地震後~12月上旬余震などが続く。富士山周辺の地震・鳴動に関する記録も残る
12月14日ごろ富士宮周辺で強い地震が頻発していた可能性
12月15日噴火前の地震活動が活発化
12月16日午前富士山南東斜面で噴火開始
12月16日午後以降軽石主体の噴出から黒色スコリア主体へ変化
12月17日以降降灰や爆発的活動が断続的に続く
12月25~27日ごろ噴火活動が再び強まる
12月28~31日活動は次第に弱まる
1708年1月1日未明噴火終息とされる

噴火前の地震時期や噴火中の活動強度は、古文書や噴火堆積物を用いた復元によります。

宝永地震より前から富士山で小さな揺れがあったという記録

内閣府の2006年宝永噴火報告書には、宝永地震より前の旧暦9月ごろから、富士山の山中で小地震があったとする記録が紹介されています。

この記録が当時の状況を正確に伝えているなら、富士山周辺では10月28日の巨大地震が起きる前から、何らかの地震活動が続いていたことになります。

もっとも、当時は地震計がなく、個々の揺れの震源や深さを特定することはできません。小地震の存在を伝える史料があることと、それが噴火の前兆だったと証明されていることは別です。

それでも、宝永地震が富士山の地下にあったマグマの状態を一から変えたのか、それともすでに進んでいた活動を促したのかを考える際に、見逃せない手掛かりです。

2019年の研究では噴火2日前から強い地震活動があった可能性

服部健太郎・中西一郎が2019年に発表した研究では、宝永噴火に先立つ地震活動について複数の歴史史料を再検証しています。

その結果、現在の富士宮市に当たる大宮周辺では、1707年12月14日ごろから強い地震が頻発していた可能性が指摘されました。これは噴火の約2日前に当たります。

ただし、研究者らは宝永地震の余震と富士山噴火に先行する地震を完全に分離することは難しいとも説明しています。

「噴火2日前から地震が起きていた」という歴史研究の結果を、「マグマが2日前から上昇し始めたことが証明された」と言い換えることはできません。

研究の詳細は、『地震』第71巻に掲載された2019年の史料研究で確認できます。

1707年12月16日、富士山ではどのような噴火が起きたのか

富士山の宝永噴火は、1707年12月16日午前10時ごろに始まったと推定されています。

爆発が起きたのは、富士山の頂上ではありません。現在「宝永火口」と呼ばれている南東斜面の火口列です。

なぜ山頂ではなく山腹から噴火したのか

火山のマグマは、必ず山頂へ向かって上昇するわけではありません。地下の割れ目やマグマの通り道が山腹へつながれば、山頂以外から噴火することもあります。

富士山では過去にも山腹噴火が起きています。864年に始まった貞観噴火では北西山腹から溶岩が流れ、青木ヶ原周辺の地形を大きく変えました。

宝永噴火では南東斜面に複数の火口が形成されました。現在の宝永第一火口、第二火口、第三火口と呼ばれる地形は、その活動の痕跡です。

ただし、1707年に地下のどの位置で割れ目が開き、どの順序でマグマが移動したかを直接観測した記録はありません。火口の配置や噴出物から、地下の活動が復元されています。

最初は白っぽい軽石、その後は黒いスコリアが噴出した

宝永噴火は、最初から最後まで同じ種類の火山灰が噴き出していたわけではありません。

噴火の初期には、デイサイト質の比較的明るい色の軽石が放出されました。その後、玄武岩質の黒色スコリアが主体となり、大量の火砕物が富士山の東側へ降り積もりました。

軽石とスコリアは、どちらもマグマに含まれていたガスによって気泡ができた火山噴出物です。一般に軽石は比較的明るい色をして軽く、スコリアは黒っぽく、玄武岩質のものが多くなります。

また、火山灰は直径2mm未満の細かな火山砕屑物です。火山から噴き出した大きな岩片や、地表を流れる溶岩とは異なります。

宝永噴火の大きな特徴は、主に大量の降下火砕物を放出した爆発的噴火だったことです。宝永噴火では溶岩流は発生しておらず、江戸まで溶岩が流れてきたという話は史実ではありません。

噴煙は10km以上の高さへ上昇した

宝永噴火では、噴煙が10数kmの高さまで達したと考えられています。研究によっては約15kmという噴煙柱高度が示されています。

このように大量の火山灰や軽石を高く噴き上げる爆発的な噴火は、プリニー式噴火と呼ばれます。

噴火中には、火山灰の雲の中で放電が起こる火山雷や、爆発による急激な空気の圧力変化で生じる空振も記録されています。空振は遠く離れた場所でも建物の戸や障子を揺らし、人々に強い不安を与えました。

当時の記録には、激しい鳴動、暗くなった空、降り続く砂、雷のような音などが登場します。これらは単なる伝説ではなく、爆発的噴火で実際に起こり得る現象と対応しています。

噴火は何日続いたのか

宝永噴火は1707年12月16日に始まり、1708年1月1日未明に終息したとされています。活動期間は約16日間です。

開始日と終息日を両方含めて暦日を数えると17日にまたがるため、資料の表現によって日数が違うように見える場合があります。

また、約16日間ずっと同じ勢いで噴火していたわけではありません。活動が強まったり弱まったりする時期があり、12月25日から27日ごろには再び活発な噴火があったと復元されています。

気象庁は宝永噴火を火山爆発指数VEI5に分類し、マグマ噴出量を約0.7km³ DREとしています。DREとは、軽石やスコリアなどの隙間を除き、元のマグマに相当する密度で体積を換算する指標です。

噴出物の見かけの体積では約1.7~1.8km³という研究値もありますが、DREとは定義が異なります。単純に数字だけを比較することはできません。

富士山の過去の噴火については、気象庁「富士山の有史以降の火山活動」で確認できます。

宝永地震が富士山の噴火を引き起こしたという説は本当か

1707年の宝永地震と富士山噴火の関連性については、地震学・火山学の研究が続いています。

巨大地震が火山の地下に影響を与える可能性は、物理的に説明できます。しかし、それが1707年の富士山噴火の決定的な原因だったかどうかは、現在も未解明です。

巨大地震で地下のマグマの通り道が変化する可能性

巨大地震が発生すると、断層のずれによって周辺の岩盤に加わる力が変化します。これを地殻応力の変化といいます。

地震が火山に作用する仕組みを考える際には、主に静的応力変化と動的応力変化が区別されます。

種類どのような作用か火山への影響の考え方
静的応力変化断層のずれによって地下に残る力の変化マグマだまりや火道を押し付けたり、開きやすくしたりする可能性
動的応力変化地震波が伝わる際の一時的な揺れや圧力変化流体やガスの状態、マグマ系の活動に影響する可能性

重要なのは、巨大地震によって地下のすべての場所でマグマが移動しやすくなるわけではないことです。

ある場所では岩盤が開きやすくなる一方、別の場所では押し付ける力が強まる場合もあります。噴火への影響を考えるには、震源断層と火山の位置関係、地下のマグマ系の構造などを考慮する必要があります。

2012年の研究は地震による噴火の誘発を提案した

Chesleyらが2012年に発表した研究では、1707年の宝永地震によって富士山地下のマグマ系に加わった静的応力変化を計算しています。

研究では、深さ約20kmに玄武岩質マグマだまりを想定したモデルで、マグマの通り道の一部が開きやすくなる方向に、最大約0.106MPaの応力変化が生じると推定されました。

研究者らは、この変化が深部の玄武岩質マグマの上昇を促し、浅い場所にあった別のマグマとの混合を引き起こして噴火につながった可能性を提案しています。

ただし、同じモデルでも浅い部分の火道には閉じる方向の力が加わると計算されています。地震によって富士山の地下全体が一様に開いたという説明ではありません。

また、研究は1707年の断層形状や地下の構造を仮定した数値解析です。当時のマグマが実際にどのように移動したかを直接観測した証拠ではありません。

この研究は、2012年の論文「The 1707 Mw8.7 Hoei earthquake triggered the largest historical eruption of Mt. Fuji」で公開されています。論文タイトルは地震による噴火誘発を示していますが、本文では研究者らの仮説として説明されています。

2016年の研究では、地震による作用の違いも検討された

2016年に発表されたHosonoらの研究は、富士山地下のマグマだまりや通り道に対し、歴史的な巨大地震がどのような静的応力変化を与えるかを解析しました。

この研究では、火山の地下構造や地震の種類によって、マグマの通り道が開きやすくなる場合と、逆に閉じる方向に力が加わる場合があることが示されています。

宝永地震は噴火を促進する方向の変化を生じさせた可能性がある一方、すべての巨大地震が同じ作用をもたらすわけではありません。

研究内容は、2016年の論文「Elastostatic effects around a magma reservoir and pathway due to historic earthquakes」に詳しく掲載されています。

2011年の巨大地震では富士山周辺の地震活動が変化したが、噴火しなかった

比較対象として重要なのが、2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震です。

この巨大地震の4日後、3月15日には静岡県東部でマグニチュード6.4の地震が発生しました。富士山周辺でも地震活動の変化が確認されています。

Nanjoらが2023年に発表した研究では、当時の深部低周波地震を改めて解析し、富士山深部で活動の変化が生じていたことを報告しました。

一方で、富士山は2011年に噴火していません。

この事例は、巨大地震や周辺の地震によって火山地下の活動が変化したとしても、それが必ず噴火につながるわけではないことを考える材料になります。

2023年の研究は、Scientific Reports掲載論文「Activated volcanism of Mount Fuji by the 2011 Japanese large earthquakes」で確認できます。

では、49日という時間差には科学的な意味があるのか

宝永地震から49日後に噴火したことは確実ですが、この49日という数字に特別な法則が見つかっているわけではありません。

巨大地震で地下の応力が変化しても、その影響が実際の噴火につながるまでの過程は、マグマの状態や地下の構造によって異なると考えられます。

さらに、宝永地震以前から富士山周辺で小地震があったとする記録も存在します。地震が起こる前からマグマ系が噴火に向けて変化していた可能性も、完全には否定できません。

現在の科学では、宝永地震が富士山噴火を促進した可能性を説明する研究はありますが、地震がなければ噴火しなかったのか、噴火を何日早めたのかは分かっていません。

「49日後に噴火した」という歴史上の時間的な関係と、「巨大地震が噴火を引き起こした」という科学的な因果関係は、分けて考える必要があります。

富士山の火山灰はなぜ江戸まで届いたのか

宝永噴火で放出された火山灰は、火口周辺だけでなく、神奈川県から江戸、房総半島に至る広い範囲に降り積もりました。

大量の火山灰が高い噴煙柱によって上空へ運ばれ、風に乗って東側へ移動したためです。噴火した場所から遠く離れていても、上空の風の条件によっては降灰に見舞われます。

小山町300cm、伊勢原市30cm、市原市8cmという記録

気象庁の2025年4月の広域降灰に関する正式報告書では、宝永噴火の降灰量について、次のような地点別の代表値が紹介されています。

地点火口からの距離の目安降灰・噴出物の厚さ
静岡県小山町付近約10km約300cm
神奈川県伊勢原市付近約50km約30cm
千葉県市原市付近約120km約8cm

出典:気象庁、2025年4月25日公表の広域降灰関連報告書。歴史記録・地質調査に基づく復元値であり、現在同じ場所へ同量の灰が降るという予測ではありません。

火口から約10km離れた地域で300cmという数字は、単に地面が灰色になった程度の被害ではなかったことを示しています。厚い噴出物に覆われれば、家屋や道路、田畑は大きな被害を受けます。

一方、火口から100km以上離れた地域でも、数cmの火山灰が積もる可能性があることが分かります。

降灰量は場所によって大きく変わり、噴火期間中の風向も一定ではありませんでした。したがって、富士山の東側全域に同じ厚さの灰が降ったわけではありません。

江戸では2~4cmの火山灰が積もったという記録がある

内閣府の2014年宝永地震報告書の「はじめに」では、宝永噴火によって江戸に2~4cmの火山灰が堆積したと説明されています。

これは江戸全域で一律に同じ厚さだったという意味ではありません。火山灰の厚さは風向、地形、地点、堆積物の保存状況などによって変わります。

また、当時の江戸では昼間でも暗くなり、室内で灯火が必要になったという記録が残っています。

内閣府の宝永噴火報告書には、近衛基煕の娘・煕子が江戸から送った手紙も紹介されています。戸や障子が不気味に揺れ、灰砂のようなものが降り、空の様子が見通せなくなったことなどが記されています。

こうした記録から、江戸の人々が経験したのは遠くに見える噴煙だけではなく、降灰、暗闇、空振が重なる異常な状況だったことが分かります。

ただし、当時の人が「暗くなった」と記録したことと、現代の気象観測によって日射量を測定したことは同じではありません。歴史記録は、その時代に人々が何を見て、何を感じたかを伝える資料として扱う必要があります。

須走村では家屋が倒壊・焼失した

火口に近かった須走村では、江戸とは比較にならないほど深刻な被害が発生しました。

内閣府の2006年報告書では、須走村の75軒のうち38軒が降下火砕物の重みで倒壊し、残り37軒が焼失したとされています。

一方、別の研究・解説資料には家屋数を76軒とする記述もあるため、家屋数については使用する史料を明示する必要があります。

それでも、火口に近い集落で家屋のほぼ全体が失われたという被害の深刻さは変わりません。須走村では高温の噴出物による火災も発生しており、単に火山灰が積もっただけではない災害でした。

宝永噴火で亡くなった人はいたのか

富士山の宝永噴火について、内閣府の2006年報告書は「一次被害では直接的な人的被害は記録されていない」と説明しています。

これは、噴火直後の噴石、降下火砕物、火災などによって死亡したと確実に確認できる記録が見つかっていないという意味です。

決して「噴火によって人が苦しむことはなかった」「人的被害は一切存在しなかった」という意味ではありません。

気象庁の富士山活動履歴には、家屋や農地が埋まった村で餓死者が多数出たという記載があります。

農地や家屋を失った地域では、噴火後の食料不足、生活困窮、居住地からの離散などが深刻な問題になりました。これらは噴火直後の直接被害とは区別される、長期的な間接被害です。

また、後述する1734年の酒匂川洪水では約70人の犠牲者が記録されていますが、これも1707年の噴火直後の死者とは別に扱わなければなりません。

宝永地震・津波による死者、富士山噴火直後の直接被害、噴火後の飢餓や洪水などによる犠牲者は、異なる災害・時期の記録です。 これらを一つの数字に無条件で合算することはできません。

噴火が終わっても災害は終わらなかった

宝永噴火の歴史で特に重要なのは、約16日間の噴火が終息した後も、被災地の苦難が長く続いたことです。

大量の火山灰やスコリアに覆われた農地では耕作が難しくなり、山林や草地も荒廃しました。降灰によって村人の生活を支えていた田畑、用水路、山野の資源が同時に失われたのです。

火山灰が農地を覆い、復旧まで長い年月を要した

火山灰やスコリアが厚く積もった田畑では、作物を育てるために大量の噴出物を取り除く必要がありました。しかし、当時は現在のような大型機械がなく、復旧作業は人の手に大きく依存していました。

内閣府の2006年報告書では、静岡県小山町の大御神村に関する1715年の記録も紹介されています。この村では降砂の厚さが約1.65mに達し、噴火から8年が過ぎても未開発の田畑が約99%残っていたとされています。

一方、同じ程度の降砂があった地域でも、農地の復旧状況には差がありました。被害の程度は火山灰の厚さだけで決まったわけではありません。

用水路の状態、耕地の地形、働き手の人数、村の財政、山林から得られる資源なども復旧を左右しました。山野の草木が失われると、肥料や家畜の餌、薪を得ることも難しくなります。

火山灰の被害は田畑の表面だけでなく、農村の生産活動全体に及んでいたのです。

酒匂川では噴火後に洪水が繰り返された

宝永噴火で山に積もった火山灰やスコリアは、雨が降るたびに少しずつ谷や河川へ流れ込みました。

特に大きな問題となったのが、神奈川県西部を流れる酒匂川です。

大量の土砂が川へ流入すると河床が上昇し、以前と同じ水量でも洪水が起きやすくなる場合があります。用水路が埋まり、田畑に水や土砂が流れ込み、堤防の補修も繰り返し必要になりました。

宝永噴火の翌1708年にも大きな洪水が発生し、その後も被害が続きました。1711年には大規模な洪水があり、1726年には田中休愚による大口堤などの復旧事業が進められています。

しかし、一度堤防を直せば問題が完全に解決したわけではありませんでした。河川に蓄積した土砂と繰り返される豪雨によって、長年にわたり治水上の問題が残ったのです。

1734年の大洪水では約70人が死亡した

噴火から約27年後の1734年にも、酒匂川流域で深刻な洪水が発生しました。

内閣府の2006年報告書によると、旧暦享保19年8月5日から雨が降り始め、7日夜に豪雨となり、8日午前2時ごろから堤防が相次いで決壊しました。

現在の暦では、主な堤防決壊が起きたのは1734年9月5日に当たります。

記録された死者は、斑目村11人、千津島村17人、竹松村7人、岡野村4人、鬼柳村17人、中川村箒沢14~15人で、合計約70人でした。

ただし、この洪水の直接の引き金は豪雨です。1707年の噴火による土砂供給や、その後の河床・堤防の変化が長期的な被害の背景にあったとしても、1734年の被害を噴火だけが引き起こしたと断定することはできません。

ここから分かるのは、噴火活動そのものが終わっても、山や川に残された大量の噴出物が、何十年にもわたり人々の生活に影響し続ける場合があるということです。

長期化した被害の記録は、内閣府「1707 富士山宝永噴火」報告書の第5章で詳しく確認できます。

江戸幕府は宝永噴火の被災地をどう救済したのか

宝永噴火では、小田原藩領などを中心に大きな農業被害が発生し、被災した村々は米や金銭の支給、年貢負担の軽減、復旧工事などを求めました。

江戸幕府は被災地の救済と復旧に関わりましたが、その対応を考える際には、集めた資金の額と、実際に使われたことを確認できる金額を区別する必要があります。

全国から徴収された諸国高役金

幕府は1708年、被災地救済などを名目として、全国の領主に石高100石につき金2両を徴収する諸国高役金を命じました。

内閣府の2006年報告書では、1708年中に徴収された金額は48万8,770両余とされています。

一方、史料から実際に被災地の救済や復旧へ使用されたことが明確に確認できる額は、約6万2,500両余と説明されています。また、荻原重秀の説明として16万両を復旧に使用したという別の記録も紹介されています。

ここで注意したいのは、確認できる支出額が実際の全支出額と必ずしも一致しないことです。複数の記録は集計範囲や性格が異なり、単純に差額を計算して「残りはすべて別の用途に使われた」と断定することはできません。

徴収された資金がどのように扱われ、どこへ配分されたのかという問題は、当時の幕府財政や被災地救済の仕組みを考えるうえでも重要です。

村々に救済米や救済金が配られた記録も残っている

幕府の救済は、大きな徴収額の記録だけでなく、個々の村の文書からもたどることができます。

神奈川県立歴史博物館の研究では、足柄地方の金井嶋村や皆瀬川村などに残された、救済米・救済金の配分記録が検討されています。

これらの史料からは、噴火直後の一度限りの支援ではなく、複数年にわたり救済が行われた様子が分かります。

もちろん、特定の村の記録を被災地全体の状況へそのまま当てはめることはできません。それでも、救済がどのように現場へ届いたのかを考えるうえで貴重な資料です。

宝永噴火の復興を知るには、幕府の制度だけでなく、農地を取り戻そうとした村人たちの行動や、河川の工事に携わった人々の記録まで追う必要があります。

宝永火口と宝永山は現在も残っているのか

1707年の宝永噴火によって形成された火口は、現在も富士山の南東斜面に残っています。

富士山の山頂火口とは別に、山腹には宝永第一火口、第二火口、第三火口と呼ばれる複数の火口があり、その周辺に宝永山の地形が見られます。

宝永山は単純に、噴火で積み上がった黒いスコリアだけからできた山ではありません。火口の形成に伴い、噴火以前の古い火山岩が露出したり、周辺の地形が変形したりしたことも関係しています。

火口壁には富士山の過去の噴火によって形成された地層が現れており、1707年の噴火がそれ以前の山体を切り開いたことが分かります。

この地形は単なる観光名所ではありません。江戸時代に起きた大規模噴火の痕跡を、300年以上経った現在も直接確認できる場所なのです。

宝永火口周辺の地形を理解するには、国土地理院の地形図や産業技術総合研究所の地質図が参考になります。また、富士山の地質学的な価値については、つぶログの富士山が世界の地質遺産100選に選出された理由を解説した記事でも詳しく紹介しています。

1707年・1854年・1944年・1946年の南海トラフ地震は何が違うのか

南海トラフでは過去に何度も大きな地震が発生していますが、毎回同じ場所が同じ順序で破壊したわけではありません。

宝永地震の特徴を理解するためには、1854年の安政東海・安政南海地震、1944年の昭和東南海地震、1946年の昭和南海地震との比較が役立ちます。

発生年地震主な特徴
1707年10月28日宝永地震南海トラフの広い領域が短時間のうちに連動したと推定。その49日後に富士山噴火
1854年12月23日・24日安政東海地震・安政南海地震約32時間の時間差で2つの巨大地震が発生
1944年12月7日昭和東南海地震南海トラフ東側の領域を中心に発生
1946年12月21日昭和南海地震約2年後、西側の領域を中心に発生

1854年には安政東海地震の約32時間後に安政南海地震が起きました。1944年と1946年には約2年の時間差がありました。

一方、1707年の宝永地震では広い領域が短時間のうちに連動したと考えられています。ただし、震源域の東西の広がりについては研究上の違いがあります。

この比較から分かるのは、南海トラフ巨大地震の発生パターンが歴史上一定ではなかったということです。

1946年の地震でどのような津波や地盤沈降が起きたのかについては、つぶログの昭和南海地震の被害・津波・1944年東南海地震との関係を解説した記事で詳しく取り上げています。

現在の富士山は噴火する可能性があるのか

富士山は現在も活動する可能性のある活火山です。ただし、過去に大噴火があったことと、現在噴火が差し迫っていることは別です。

2026年11月13日時点で確認できる気象庁の最新の定期資料は、11月10日に発表された2026年10月分の火山活動解説資料です。

この資料では、富士山の火山活動は静穏な状態が続いており、噴火の兆候は認められないと説明されています。火山性地震は少なく、火山性微動や浅部の低周波地震も観測されていません。

現在の噴火警戒レベルは1(活火山であることに留意)です。

ただし、レベル1は将来の噴火が絶対に起きないことを保証するものではありません。現在の火山活動の評価と、長期的な噴火可能性を区別する必要があります。

最新の発表は気象庁「富士山の火山活動の状況」で確認できます。富士山の噴火情報が話題になった際の確認方法は、つぶログの富士山噴火の検索急増と警戒レベルを検証した記事でも整理しています。

現代に宝永噴火級の大噴火が起きたら東京はどうなるのか

宝永噴火の歴史が現在の日本にとって重要なのは、火口から遠い地域でも降灰によって社会生活が大きな影響を受ける可能性があるためです。

現代の首都圏には、鉄道、高速道路、電力設備、水道施設、通信設備、物流拠点などが集中しています。火山灰が積もると、厚さがそれほど大きくなくても、これらの設備の運用に影響が出る場合があります。

火山灰は少量でも交通やライフラインに影響する

火山灰は普通の砂ぼこりとは異なり、細かな岩石やガラス質の粒子を含んでいます。

鉄道ではレールや電気設備への影響、道路では視界の悪化や車両の走行障害、航空機ではエンジンなどへの危険が問題になります。

また、火山灰が電力設備に付着すると、特に降雨時に停電の原因となる場合があります。浄水施設では水質悪化や設備への負担が懸念され、農業では作物の損傷や施設の被害が生じる可能性があります。

火山灰を吸い込むことによる呼吸器への影響も重要です。ぜんそくや呼吸器疾患がある人は、少量の降灰でも症状が悪化するおそれがあります。

一方、現代の東京に必ず何cmの火山灰が積もると断定することはできません。噴火する場所、噴煙の高さ、噴火期間、風向や風速などによって、降灰する地域と量は大きく変わります。

1707年の実際の降灰記録と、現代のシミュレーションで示される将来の降灰想定は、別の情報です。

首都圏の広域降灰対策は2025年から具体化が進んでいる

2025年3月28日、内閣府は「首都圏における広域降灰対策ガイドライン」を公表しました。

ガイドラインでは、降灰量や被害状況に応じた対応を整理し、原則として自宅などで生活を継続する場合と、避難が必要になる場合を区別しています。

例えば、30cm以上の降灰や降灰後の土石流が想定される場所では、避難が重要になるとされています。降雨時には火山灰の重みが増し、木造家屋などに大きな負担がかかるおそれもあります。

一方、降灰が比較的少ない地域でも、交通やライフラインの障害によって生活が難しくなる場合があります。降灰量だけで一律に安全・危険を判断できるものではありません。

さらに2025年4月25日には、気象庁が広域降灰に対応する火山灰予測情報のあり方に関する報告書を公表しています。

2026年3月25日には、東京都と国が共同で「首都圏における広域降灰対策具体化協議会」を開始しました。現在の検討状況は東京都防災ホームページで確認できます。

なお、2025年の気象庁報告書は情報改善の方向性を示した資料であり、提案された新しい情報制度がすべて運用開始済みという意味ではありません。

公式映像で見る富士山噴火と広域降灰の影響

内閣府防災が公開している「富士山の大規模噴火と降灰の影響」は、大規模噴火による広域降灰が現代社会に与える影響を解説した公式映像です。

1707年の出来事を再現した歴史映像ではなく、現在の防災対策を理解するための資料として紹介します。

次の南海トラフ地震でも富士山は噴火するのか

1707年には南海トラフ巨大地震の49日後に富士山が噴火しましたが、次の南海トラフ地震でも同じことが起きるとは限りません。

巨大地震によって富士山地下の応力が変化する可能性はあります。しかし、その変化によって実際に噴火するかどうかは、地震の震源域、断層のすべり方、富士山地下のマグマの状態など、多くの条件に左右されると考えられます。

2011年の東北地方太平洋沖地震の後にも富士山周辺の地震活動は変化しましたが、噴火は発生しませんでした。

現在の科学では、巨大地震が富士山の噴火を誘発するかどうか、あるいは地震発生から何日後に噴火するかを、確実に予測する方法は確立していません。

したがって、「次の南海トラフ地震の49日後に富士山が噴火する」という話には科学的な根拠がありません。

南海トラフ巨大地震そのものの発生確率や評価方法については、つぶログの南海トラフ地震の30年以内の発生確率を解説した記事で詳しく整理しています。

過去の災害から学べるのは、特定の日数を予言のように扱うことではありません。地震や火山活動が連続して発生する可能性を理解し、それぞれの災害に対して適切な情報を確認できるようにしておくことです。

宝永地震と富士山大噴火が現代に残したもの

1707年10月28日の宝永地震から49日後、富士山の南東斜面で大規模な噴火が始まりました。

宝永地震では広い地域を強い揺れと津波が襲い、歴史史料の集計では5,045人、さらに広い推計では2万人以上の犠牲者が指摘されています。高知県には22.6mという内陸への津波遡上に関する推定値も残され、大坂では河川を遡上した津波が船を押し流し、市街地に大きな被害をもたらしました。

その後の富士山噴火では、大量の軽石、スコリア、火山灰が放出されました。降灰は江戸や房総半島まで届き、火口付近の村々では家屋や農地が失われました。

さらに、火山灰が河川へ流れ込んだことで洪水や農業被害が長期化し、噴火から約27年後の1734年にも酒匂川流域で約70人が死亡する大洪水が発生しました。

地震が富士山の地下に影響を与え、噴火を促進した可能性は科学的に研究されています。しかし、宝永地震が噴火の決定的な原因だったことも、49日という時間差が生まれた具体的な仕組みも、現在の科学では確定していません。

それでも、宝永火口という地形、津波に襲われた町の記録、洪水と復興に苦しんだ村々の文書は、1707年の出来事を現在に伝えています。

巨大地震と大噴火が短期間に相次いだことだけでなく、一つの災害が終わっても地形や生活環境に長い影響を残すこと。そして、歴史を詳しく調べるほど、分かっている事実とまだ解明されていない部分が見えてくること。それが宝永地震と富士山噴火の歴史から読み取れる重要な教訓です。

主な参考資料・研究論文

この記事では、歴史史料を基にした公的報告書と、地震学・火山学の研究成果を区別して参照しています。史料によって数値や解釈が異なる部分については、確認できた資料の性質に応じて記載しました。

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