YouTube収益化条件は2027年2月から8000時間・2000万回へ？既存YPP・Shortsへの影響を整理

YouTube収益化条件は2027年2月から8000時間？既存YPP・Shortsへの影響

YouTubeの収益化条件が、2027年2月1日から大きく変わります。

これから広告やYouTube Premiumの収益分配を目指す新規クリエイターは、現在の「登録者1000人＋4000時間」または「登録者1000人＋Shorts 1000万回」から、

登録者1000人＋過去365日の有効な公開動画8000時間

または、

登録者1000人＋直近90日の有効な公開Shorts 2000万回

へ基準が引き上げられます。

数字だけを見ると「今収益化している人も8000時間必要になるのか」と不安になりますが、そこは分けて考える必要があります。

すでにYPPへ参加しているチャンネルは、新しい8000時間・2000万回を下回っているという理由だけでYPPから外されるわけではありません。

ただし既存クリエイターにも、Shortsの収益分配条件、新しいチャンネルのアクティブ判定、2027年1月31日までの利用規約確認など別の変更が関係します。

「新規」「既存YPP」「Shorts」「500人からの早期YPP」を一緒にすると分かりにくいため、自分のチャンネルに何が変わるのか順番に整理します。

YouTube収益化条件は2027年2月1日からどう変わる？

2027年2月1日から変わるのは、主に広告とYouTube Premiumの収益分配へ新たに参加するための基準です。

現在と新基準を並べると、次のようになります。

登録者数1000人は変わりません。

変わるのは、長尺動画側の4000時間が8000時間へ、Shorts側の1000万回が2000万回へ引き上げられる部分です。両方を達成する必要はなく、従来と同じく長尺動画かShortsのどちらか一方のルートを満たします。

そのため「YouTubeの収益化条件が全部2倍になる」という説明は正確ではありません。

対象は、新しく広告・Premiumの収益分配基準を満たそうとするクリエイターです。

すでにYPP参加中なら8000時間を下回っても外れない

すでに広告収益化している人にとって、最も気になるのはここでしょう。

YouTubeは2027年の変更について、

すでにYouTube パートナー プログラム（YPP）へ参加している場合、今回の新しい参加基準によってステータスは変化しない

と明記しています。

たとえば現在広告収益化済みで、2027年2月時点の過去365日総再生時間が6000時間だったとしても、

「8000時間に届かないので広告収益化を取り消される」

という仕組みではありません。

現在の4000時間も同様で、YPP参加後に再生時間が基準を下回っただけで即座に収益化が解除される制度ではありません。YPP参加後はチャンネル収益化ポリシーなど別の条件によって継続可否が判断されます。

ただし、

「2027年2月までに一度収益化しておけば、その後は何もしなくても永久に収益化できる」

という意味でもありません。

既存YPPには、新しいアクティブ判定や利用規約への同意が関係します。またShorts中心のチャンネルには、さらに別の1000万回基準が導入されます。

Shortsは「2000万回」と「1000万回」が別の条件

今回の変更で最も混乱しやすいのが、Shortsに2000万回と1000万回という2つの数字が出てくることです。

意味はまったく同じではありません。

つまり、

2000万回は新規参加の入口、1000万回はShorts収益を継続して受け取るための基準

と考えると分かりやすくなります。

一度2000万回を達成した後も、毎月2000万回を維持し続けなければならないわけではありません。

Shortsが1000万回を下回るとYPPから外れる？

YPPそのものからは外れません。

YouTubeは2027年2月1日以降、Shortsクリエイタープールから毎月収益を得るには、過去90日の有効なShorts視聴回数1000万回を維持する必要があるとしています。

基準を下回った場合に停止するのは、Shorts側の広告・Premium収益分配です。

YouTube公式ブログでは、1000万回を下回ったチャンネルもYPPには残り、

• 長尺動画の収益は継続
• 他のYPP収益機能も直ちには失わない
• 再び過去90日1000万回を超えるとShorts収益分配が自動的に再開

すると説明しています。

そのため、

「Shortsが1000万回を切ったらYouTube収益が全部ゼロになる」

という理解は誤りです。

長尺動画でも広告収益を得ているチャンネルなら、その長尺側まで一緒に停止するわけではありません。

1000万回を下回った月の細かな計算方法は未発表

一方で、9月9日時点の公式説明では、

• どの時点で1000万回を判定するのか
• 月初に一括判定するのか
• 90日間を毎日ローリングで判定するのか
• 基準を割った月にすでに発生した収益をどう扱うのか

までは詳しく説明されていません。

「毎月」と書かれているからといって、月末判定などと決めつけることはできません。

500人・3000時間からの早期YPPはなくならない

YouTubeには、広告収益分配より前の段階から利用できる拡充版YPPがあります。

現在、日本を含む対象地域では、

登録者500人
＋
直近90日で有効な公開動画3本
＋
過去365日3000時間

または、

登録者500人
＋
直近90日で有効な公開動画3本
＋
過去90日300万Shorts視聴

を満たすと、視聴者ファンディングや一部のYouTube Shopping機能などへ早期アクセスできます。

YouTubeは今回の変更で、

• 視聴者ファンディング
• YouTubeクリエイターパートナーシップ
• YouTube Shopping

の利用資格要件には変更しないと説明しています。

したがって、

「500人からのYPPが2027年に廃止される」

というわけではありません。

ただし500人条件を満たしただけで、動画再生ページ広告やShortsフィード広告まで利用できるという意味ではありません。

広告・Premiumの収益分配には、より高い1000人側の基準があります。

500人枠ですでにYPP参加中の人は8000時間になる？

ここは現時点で、公式説明に少し曖昧さが残っています。

拡充版YPPの500人条件を満たすと、広告収益条件へ届く前でも「YPP参加済み」という状態になります。

一方、2027年の変更ページでは、

「すでにYPPへ参加している場合、今回の変更によってステータスは変わらない」

と説明しています。

ただし、

500人・3000時間などで早期YPPへ参加済みだが、まだ広告収益を解放していない人が、2027年2月以降に広告収益を利用するとき、4000時間なのか8000時間なのか

という境界ケースまでは明確に書かれていません。

ここを「既存YPPだから4000時間のまま」と決めつけることも、「広告を新規解放するから8000時間」と断定することもできません。

今後、公式FAQで補足される可能性がある部分です。

現在4000時間を目指している人はどうなる？

2026年9月現在、YouTube公式の通常YPP参加条件はまだ、

登録者1000人＋4000時間

または

登録者1000人＋Shorts 1000万回

です。

新基準が始まるのは2027年2月1日。

そのため、それまでは現在の条件が公式ページに掲載されています。

ただし、

「1月31日までに4000時間を達成さえすれば、絶対に旧条件で収益化できる」

とまでは公式に説明されていません。

1月31日時点で審査中ならどうなる？

現在のYPPヘルプでは、一度条件を満たして申請し、その後審査待ちの間に登録者数や総再生時間が基準を下回っても、そのまま審査すると案内されています。

ただしこれは通常時の話です。

2027年1月31日に旧条件で申請し、2月1日の新基準開始時点でも審査中だった場合に、どちらの基準を使うのかという移行ルールは、現時点の2027年変更FAQでは個別に説明されていません。

新基準へ切り替わる時期が近づいたら、YouTube Studioと公式ヘルプを改めて確認した方がいいでしょう。

既存YPPにも新しい「アクティブ判定」が導入される

8000時間・2000万回より、既存クリエイターにとって直接関係しやすいのがこちらです。

2027年2月1日から、YouTubeはYPPチャンネルのアクティブ判定を変更します。

次のいずれかを満たせば、アクティブなチャンネルと判定されます。

• 過去365日の有効な総再生時間1000時間以上
• 直近90日の有効なShorts視聴100万回以上
• 90日ごとに長尺動画2本、またはShorts5本をアップロード

つまり8000時間は新規参加者向けですが、既存YPPには別に1000時間／100万回／投稿本数という活動判定が存在します。

基準を下回ったら90日の猶予期間

アクティブ判定基準を下回った場合、YouTubeは90日間の猶予期間を設けます。

公式ページで「プログラムへの参加を継続できる」としている回復条件は、

• 過去365日1000時間
• 過去90日100万Shorts視聴

のいずれかです。

ここで注意したいのは、通常のアクティブ判定には「90日ごとに長尺2本またはShorts5本」という投稿本数ルートがあるのに対し、猶予期間中の回復条件には投稿本数が記載されていないことです。

「猶予期間に動画を2本出せば必ず回復できる」と独自に読み替えない方が安全です。

現在の「6か月活動なし」ルールとは同じではない

現在のYPPには、6か月以上にわたって動画をアップロードせず、投稿タブにも投稿していないチャンネルについて、YouTubeが収益化を無効にする場合があるというルールがあります。

2027年2月から新しいアクティブ判定が導入されますが、

「現在の6か月ルールがそのまま90日ルールへ短縮される」

と公式が説明しているわけではありません。

従来の活動停止に関する規定と、新しい数値ベースのアクティブ判定は分けて扱った方が正確です。

既存YPPは2027年1月31日までに利用規約を確認

既存YPP参加者にとって、2027年2月までに実際にやるべきことがあります。

YouTubeは、引き続き各収益化機能を利用するため、2027年1月31日までにYouTube Studioで更新された収益化モジュールを確認し、必要なものへ同意するよう案内しています。

操作はパソコンだけでなくモバイルのYouTube Studioからも可能です。

手順は、

YouTube Studio
→ダッシュボードまたは「収益化」
→更新されたモジュールの「確認」
→内容を確認して同意
→送信

です。

対象には、

• 動画再生ページ収益化モジュール
• ショート動画収益化モジュール
• 対象者は課金型製品モジュール

などがあります。

1月31日までに同意しないとYPPから外れる？

外れません。

YouTubeはFAQで、更新された規約に1月31日までに同意しなかった場合でも、それだけでYPPから除外されることはないと明記しています。

ただし2月1日以降、同意していないモジュールに対応する収益化機能からは収益を得られなくなります。

たとえば動画再生ページ広告の新しいモジュールへ同意していなければ、その機能からの収益が止まるという考え方です。

後から同意すれば、再び利用できます。

すべての収益化モジュールへ一括同意することも必須ではなく、YouTubeは一部のみへの同意も可能としています。

したがって、

「1月31日までに規約に同意しないとチャンネル削除」
「YPPを強制退会させられる」

という意味ではありません。

8000時間には何がカウントされる？

8000時間は、YouTubeアナリティクスに表示される総再生時間を何でも足せばよい数字ではありません。

現在のYPP公式ヘルプでは、有効な総再生時間に含まれるのは公開設定にした長尺動画から得た有効な総再生時間です。

一方、次の再生時間はYPP参加基準へカウントされません。

• 非公開動画
• 限定公開動画
• 削除した動画
• 広告キャンペーン
• YouTube Shorts
• 限定公開・削除済み・VODへ変換されていないライブ配信

特に間違えやすいのがShortsです。

Shortsフィードで発生した再生時間を、8000時間へ足すことはできません。

2027年変更ページでも「有効な公開動画の総再生時間」という同じ指標が使われており、8000時間だけ別のカウント方式へ変更するという案内は現時点ではありません。

2000万回も画面に表示される再生回数と同じとは限らない

Shortsの2000万回や1000万回も、単に動画画面に表示された再生回数を見ればよいとは限りません。

YPP条件で使われるのは有効な公開Shortsの視聴回数です。

現在の公式ヘルプでは、

• 公開ShortsでShortsフィードに表示された有効視聴

が対象となり、

• 非公開
• 限定公開
• 削除済み
• 広告キャンペーン

などによる視聴は条件へ含まれません。

さらにYouTubeは2026年8月24日から、長尺・Shorts・ライブを問わず、動画の再生が始まった時点で公開上の「視聴回数」をカウントする方式へ変更しました。

しかし、この変更はYPPの資格要件には影響しないと明記されています。

YPP資格は引き続き「有効な視聴回数」「有効な総再生時間」で判断されます。

つまり、

動画画面で2000万回と表示された＝必ずそのままYPPの2000万回を満たした

とは限りません。

最終的にはYouTube Studioの「収益化」に表示される資格判定用の数字を見るのが確実です。

Premium Liteも収益分配が拡大

今回のYPP変更は、参加条件だけではありません。

YouTubeはPremium LiteをPremium提供国すべてへ拡大します。

Premium Liteでは、サブスクリプション純収入の60%相当を収益プールへ入れ、対象クリエイター間で視聴状況に応じて分配します。通常のPremiumは30%相当の収益プールです。

ここで注意したいのは、

Premium Lite料金の60%を個々のクリエイターが直接もらうという意味ではない

ことです。

あくまで60%相当を専用プールへ入れ、その後対象クリエイターへ分配する仕組みです。

今回の記事では8000時間・2000万回の影響が中心なので、この変更は補足として押さえておけば十分でしょう。

Shortsには1000万回未満でも別の収益機会を追加予定

YouTubeはShortsの収益について、広告プールだけに依存しない新しい仕組みも予定しています。

公式発表に挙がっているのは、

• YouTube Shoppingボーナス
• ブランド案件向けの制作クレジット
• トレンドの立ち上げや拡大に関する収益機会

などです。

ただし9月9日時点では、

• 日本での具体的な開始日
• 対象者
• 金額
• 達成条件

などはまだ発表されていません。

「Shortsが1000万回未満なら代わりに必ずボーナスがもらえる」という制度ではありません。

また広告主が5チャンネル以下へ対象を絞ってShorts広告を出した場合、対象クリエイターへ45%の収益分配を直接行い、通常のShortsクリエイタープール収益へ上乗せする新しい仕組みも案内されています。

なぜYouTubeは収益化条件を厳しくする？

YouTubeは今回の背景として、現在の視聴規模が大きく変化していることを挙げています。

公式ブログによると、Shortsは現在1日2000億回以上再生され、テレビ画面では1日10億時間以上YouTubeが視聴されています。

こうした視聴スタイルの変化に合わせて、広告・Premium収益分配の新規参加基準を更新すると説明しています。

同時に、Shorts向けの新しいインセンティブやブランド・Shopping関連の収益機会へ投資する方針も示されています。

一方、

AI動画を排除するため
弱小YouTuberを切り捨てるため
YouTubeがクリエイターへの支払いを減らすため

といった理由は、今回の基準変更の直接的な目的として公式には説明されていません。

そこまで結びつけるのは現時点では推測です。

結局、自分のチャンネルには何が変わる？

状況別にまとめると、次のようになります。

すでに広告収益化済みなら、まず心配する必要がないのは8000時間・2000万回そのものです。

一方、Shorts中心の人にとっては1000万回基準が直接的な影響になります。

これから広告収益化を目指している場合は、2027年2月1日を境に必要な数字が大きく変わります。

そして既存YPP参加者も、2027年1月31日までの規約確認と、新しいアクティブ判定は無関係ではありません。

今回の変更は「YouTube収益化条件が全員2倍になる」という話ではなく、新規参加・既存YPP・Shorts・早期YPPで、それぞれ違う条件が追加・変更される制度改定と捉えるのが最も正確です。